ペイディが利用停止される原因と解除方法

「一時的にペイディを利用できません」

「ペイディご利用停止のお知らせ」

といったような通知とともに、ペイディ(Paidy)が利用停止される場合があります。

ペイディ(Paidy)の利用停止は、不正利用の疑いや支払い遅れを原因とすることが多いです。

その場合、基本的には、時間を空けて再度確認したり、未払いの請求分を支払ったりすることで解除されます。

しかし、理由によっては永久停止となっている場合もあり、その場合、利用停止を解除することはできません。

この記事では、ペイディ(Paidy)の利用停止について、原因や解除方法を中心に、詳しく説明していきます。

ペイディが利用停止される原因

ペイディ(Paidy)で利用停止される理由について、公式サイトでは、次のように説明されています。

ご利用停止となる主な理由は下記の通りです。

・お客様のご希望によりご利用を制限している場合
・現在、長期間にわたりご請求をお支払いいただいていない場合
・過去に長期間にわたり未払いだった場合
・不正利用の疑いがある場合
・その他、当社の判断で利用停止とした場合

なお、ご利用停止の詳細な理由に関しましてはお答えすることができません。ご迷惑をおかけして誠に申し訳ございませんが、何卒ご理解いただけますと幸いです。

引用：ペイディ(Paidy)カスタマーサポート

ペイディ(Paidy)側は、利用停止の理由について、詳細は明かさないこととしています。

そこで、ここでは、ペイディ(Paidy)が利用停止される理由について、具体的な説明を行っていきます。

不正利用の観点から一時的に利用停止されている

利用しているペイディ(Paidy)のアカウントが不正利用に関与していると判断された場合、一時的に利用停止されることがあります。

ペイディ(Paidy)は、不正利用のターゲットになってしまったと判断されるアカウントがあると、利用停止などの措置を取ることがあります。

ペイディ(Paidy)は、メールアドレスと電話番号だけで買い物ができるという便利さが特徴です。

しかし、その便利さが原因で、アカウント乗っ取りなど第三者が不正利用をたくらむ可能性があります。

ペイディ決済を不正利用したり、アカウントを悪用したりしようとしていると判断された場合も、利用停止処分を受ける可能性が高いです。

2020年1月ごろ、ペイディ決済を悪用した詐欺事件が多発したことなどから、ペイディ(Paidy)側は不正利用に厳しい対応を取っています。

(参考：「Paidy」決済を悪用した加盟店様での売上金詐取について)

不正利用する意図が無くても、何らかの事情から不正利用の疑いがある場合には、一時的に利用停止される場合があります。

>>解除方法を見る

「決済が承認されませんでした」はペイディの都度審査に落ちた証拠

ペイディ決済をしようとした際に「決済が承認されませんでした」と表示された場合、ペイディ(Paidy)の与信審査に落ちたということになります。

つまり、利用停止されたというよりも、あと払いのための審査に通らなかったため、決済ができなかっただけということになります。

１）Paidyで「決済が承認されませんでした」と表示された場合

(中略)

与信審査が通らなかった場合に表示されるメッセージになります。

支払い遅れると翌日から利用停止になる

ペイディ(Paidy)では、利用金額の支払い遅れが生じた場合、原則として翌日からペイディ決済が利用停止となります。

通常の「あと払い」は翌月10日に、「3・6・12回あと払い」と「ペイディあと払いプランApple専用」は毎月27日に、それぞれ支払い期日がきます。

これらに1日でも支払いが遅れれば、未払いが解消されるまで利用停止が続きます。

>>解除方法を見る

自身で利用停止の設定をしていた

自分自身でペイディ(Paidy)の利用について一時停止設定を行っていた場合は、一時的な利用停止状態となっています。

ペイディ(Paidy)では、スマートフォンやペイディカードの紛失や盗難等があった場合や使い過ぎ防止のために、利用者が自分でペイディ(Paidy)の利用を制限することができます。

スマートフォンの紛失や盗難等によりペイディの利用を制限したい場合は、お問い合わせフォームからご連絡ください。

引用：スマートフォンの紛失や盗難等によりアカウントの利用を制限したい : ペイディ カスタマーサポート

ペイディカードを利用したお支払いを一時的に停止できます。利用を再開する場合は、一時停止を解除してください。

また、停止中はカード番号を登録済みのサービスや、アプリ内の「お買い物」でも利用することができなくなりますので、ご注意ください。

引用：ペイディカードの一時停止について知りたい : ペイディ カスタマーサポート

>>解除方法を見る

過去に長期間未払いがあった・複数回滞納を繰り返していた

現状で未払いや支払い遅れが無い場合でも、過去に長期間の未払いや複数回の滞納があった場合、利用停止がされることがあります。

ペイディ(Paidy)でのあと払い決済のための信用が無くなってしまい、これ以上のあと払い決済が認められないという状態です。

この場合、次に説明する方法によっても、利用停止の解除をすることは難しいと考えられます。

ペイディの利用停止の解除方法

次に、上で説明した利用停止の理由を踏まえ、具体的にどうすればペイディ(Paidy)の利用停止を解除できるのかについて、説明していきます。

不正利用による利用停止：時間・日にちをあけて再度試す

不正利用の観点からされている一時的な利用停止は、時間・日にちをあけることで解除されている場合があります。

数日経っても利用停止が解除されない場合は、ペイディ(Paidy)のカスタマーセンターへ問い合わせすることも検討します。

ただし、注意が必要なのは、不正利用を実際にしていた場合、規約違反により永久利用停止が行われる可能性があることです。

支払い遅れによる利用停止：コンビニで未納分を支払う

利用金額の支払いが遅れている場合の一時的な利用停止は、遅れている未払いの請求分をコンビニか銀行で支払うことで解除されます。

支払い期日が過ぎた分は、次の月に自動的に引き落としされるなどということはありませんので、注意が必要です。

支払期日が過ぎている請求分は、口座振替で支払うことができません。また、支払期日を過ぎた過去の請求分と当月の請求分をまとめて引き落としすることもできません。

支払期日が過ぎている請求分は、コンビニ払いまたは銀行振込でお支払いください。

引用：支払期日が過ぎている請求を口座振替で支払いたい : ペイディ カスタマーサポート

自身で利用停止していた場合：アプリの設定を変更する

自分自身で利用を一時停止していた場合、アプリかWEB版のMyPaidyから一時停止を解除することができます。

基本的には、一時停止をした際と同じ設定画面から設定変更可能ですので、何か特別な手続きを行う必要はありません。

滞納していないのに使えない場合はカスタマーセンターに問い合わせで確認する

滞納していないのに使えない場合など、ここまでの説明を読んでも利用停止の解除方法がわからないときは、カスタマーセンターへ問い合わせすることをおすすめします。

ペイディ(Paidy)のカスタマーセンターへの問い合わせには、メール(お問い合わせフォーム)による方法と、電話による方法があります。

お問い合わせフォームは、下のリンク先のページ下部にあります。

>>お問い合わせフォーム（ペイディご利用者様）

電話による場合は、下のリンク先からオンライン通話をするか、「0120-971-918」へ電話をかけます。

>>お電話によるお問い合わせ : ペイディ カスタマーサポート

利用停止になったペイディはいつまで使えない？

ここまで、ペイディ(Paidy)の利用停止を解除する方法について、利用停止の理由ごとに説明しました。

次に、先ほど説明した方法によって利用停止が解除されるタイミングが、具体的にいつになるのか説明していきます。

支払い遅れ時は返済して数日後に反映される

支払い遅れとなっている未払いの請求分を返済した場合、利用停止の解除には数日かかる場合があります。

特に、郵送で督促状とともに届いた請求書で支払う場合には、入金情報の反映に7～10営業日程度の時間がかかる場合があります。

コンビニや銀行からペイディ側へ入金情報が届くまでに数日かかるため、利用停止が解除されるには、それ以上の時間がかかります。

アプリの利用制限設定はすぐに反映される

利用者が自分自身でするペイディ(Paidy)の一時利用停止の解除設定は、時間をおかずに、すぐ反映されます。

利用者が自分自身でする一時利用停止は、あくまで設定の1つとして行われているだけですので、利用停止設定も、その解除設定も、反映されるのは早いです。

審査落ちによる利用制限は期間が不明

ペイディ決済が承認されなかった、つまり都度審査に落ちた場合、再度審査をして通るまでの期間は不明です。

審査落ちの原因が解消された場合であっても、通知などはありません。

詳しくは、利用停止されたペイディの再審査はいつからできる？のところで説明します。

ペイディが永久停止されることはある？

上で説明したように、過去に長期間の未払いや複数回の滞納があった、または不正利用を行ったなどの理由で利用停止されている場合は、解除されない可能性が高いです。

つまり、場合によってはペイディ(Paidy)のアカウントが永久停止されるということになります。

なお、永久停止の場合、次のような内容のメールが届くことがあります。

また、一度解約して新たなアカウントを作りなおすこともできません。

一度解約すると、同一のメールアドレスと携帯電話番号で登録されたアカウントの過去の利用履歴を復元したり、ご利用いただくことはできませんので、ご注意ください。

引用：解約後に再登録できるか知りたい : ペイディ カスタマーサポート

利用停止されたペイディの再審査はいつからできる？

ペイディ(Paidy)では、商品購入時、一度与信審査に落ちてしまった場合でも、いつでも再審査を受けることはできますが、同じ商品で再審査がされた場合に通るかどうかは不明です。

また、再審査に通る可能性がある場合でも、少なくとも審査に落ちてから半年間は、再審査をしても通らない可能性が高いです。

これは、「信用情報機関」に、審査落ちした商品購入時から、「契約(審査)の申込みをした」という情報が6ヶ月間残るためです。

信用情報機関とは、消費者の支払能力・返済能力などに関する情報(信用情報)を収集し、加盟する金融会社へ情報提供を行う組織です。

ペイディ(Paidy)は、株式会社シー・アイ・シー(CIC)という信用情報機関に加盟しています。

そして、ペイディ(Paidy)の利用者から決済の申込みがあった場合、規約に基づいてCICへ契約の申込み情報を提供します。

これにより、利用者がどのような商品を買おうとして申込みしたかという情報、そして審査落ちした場合には契約できなかったという情報が、CICに6ヶ月間残ります。

個人情報保護に関する基本方針（プライバシーポリシー）

11.指定信用情報機関への登録・利用

(2) お客様は、本契約に基づく個人情報等、客観的な取引事実が、当社の加盟する個人信用情報機関に下表に定める期間登録され、当社が加盟する個人信用情報機関及び当該機関と提携する個人信用情報機関の加盟会員により、お客様の支払能力・返済能力に関する調査のために利用されることに同意します。

項目/会社名 株式会社シー・アイ・シー
①本契約の申込みがあった事実 当社が個人信用情報機関に照会を行った日から6ヶ月間
②本契約に関する取引の客観的事実 本契約の期間中及び当該本契約の終了後5年以内
③債務の支払延滞に関する事実 本契約の期間中及び当該本契約の終了後5年間

引用：Privacy | 利用規約・個人情報保護｜株式会社Paidy

その後、ペイディ(Paidy)は6ヶ月間、CICから情報提供を受けることで、その利用者が過去にどういった決済をしようとして審査落ちしたかわかります。

つまり、まとめると次のようになります。

審査落ちした原因に心当たりがあり、これを改善して再審査に挑む場合、少なくとも半年間は時間を空ける必要があります。

上で説明した、永久停止の通知メールが届いた場合、アカウントの再審査が再び行われることはありません。

アカウント自体が永久利用停止されているため、復活させることはできません。

ペイディが利用停止された・解除されたという知恵袋等の口コミを調査

ここで、ペイディ(Paidy)が利用停止された、または利用停止が解除されたという実際の声について、Yahoo!知恵袋などで調査してみました。

その結果、いくつか口コミを見つけることができましたので、紹介しておきます。

ペイディ(Paidy)で支払遅れをして利用停止された質問者が、今後二度と利用できないのかという質問をしたところ、次のような回答がありました。

回答者は、2～3ヶ月間の支払遅れをしてしまい、返済した直後はまだ利用停止状態でしたが、返済後3～4ヶ月経過した段階で利用停止が解除されていました。

このように、支払遅れによって利用停止になっても、きちんと返済してしばらく時間を空ければ、利用停止が解除されることがあります。

質問者には、永久停止の通知メールが届いています。

この場合、残念ながら利用停止が解除されることはありません。

利用停止の原因になったと考えられるのが、質問者が「現金化をよく行っていた」という事実です。

この事実から、ペイディ(Paidy)のアカウントを不正利用したと判断され、永久停止が行われた可能性が高いです。

「現金化」については、記事の最後で説明しています。

まとめると、次のようになります。

不正利用を理由とする利用停止の場合、解決方法として、上では「数日待つ」ことを説明しましたが、場合によっては1ヶ月半も待たなければいけません。

数日待って変化がなければ、一度カスタマーセンターへ問い合わせすることをおすすめします。

「ペイディの利用停止のお知らせ」というメールは詐欺の可能性もある

上でも説明したように、ペイディ(Paidy)社から「ペイディの利用停止のお知らせ」という永久停止の通知メールが届くことがあります。

しかし、このような利用停止を通知するメールの送り主が、ペイディ(Paidy)社ではなく、悪意のある第三者である場合があります。

特に、メールに記載された特定のURLへアクセスさせて情報を盗む「フィッシング詐欺」の手口が多いです。

こういったメールが届いた場合、絶対にメール内のURLにアクセスしてはいけません。

まず、アプリまたはWEB版の「MyPaidy」から情報を確認するようにします。

ペイディの支払いに遅れたらどうなる？

ペイディ(Paidy)の利用停止の理由として非常に多いのが、利用金額の支払い遅れです。

銀行口座にお金を入れておくのを忘れたり、払い込みをうっかり忘れたりすることは、誰にでもありうることです。

しかし、ペイディ(Paidy)で支払い遅れをすると、利用停止だけでなく、他にも様々なペナルティを課される可能性があります。

滞納1日目からペイディが利用停止される

繰り返しになりますが、ペイディ(Paidy)は、利用金額の支払い期日に1日でも遅れると、利用停止が開始されます。

支払い遅れや利用停止の情報はペイディ(Paidy)社の社内情報として記録され、その後の審査やアカウントの利用に影響が出てきます。

たった1日の支払い遅れがあっただけでも、他の原因とあわさって、アカウントが永久停止される可能性もあります。

1日支払い遅れただけでも信用情報機関に登録される

1日の支払い遅れであっても、その情報は信用情報機関に信用情報として登録されます。

信用情報機関については、「利用停止されたペイディの再審査はいつからできる？」のところで説明しました。

規約によれば、ペイディ(Paidy)は、加盟する信用情報機関のCICに対して、利用者の「債務の支払延滞に関する事実」について情報提供をします。

ただし、この時点ではまだ、後で説明する「ブラックリストに載った」状態ではありません。

2週間～1ヶ月ほどで督促状や電話がくる

支払い遅れ(滞納)が2週間～1ヶ月ほど続くと、自宅などに督促状というハガキや書類が届いたり、返済の催促(督促)の電話がかかってきたりします。

返済の催促(督促)の電話は、公開されている電話番号ではなく、非公開の「05031551041（050-3155-1041）」などからかかってきます。

滞納2ヶ月目以降から弁護士事務所から督促状が届く

支払い遅れ(滞納)が2ヶ月以上続くと、ペイディ(Paidy)社ではなく、弁護士事務所から督促状が届きます。

これは、ペイディ(Paidy)社が裁判なども視野に入れて、弁護士事務所へ債権の回収を依頼したという証拠です。

弁護士事務所から返済を催促するような書類が届いた場合、ペイディ(Paidy)社が法的措置をとる直前であると考えてください。

61日以上または3ヶ月以上でブラックリストに登録される

支払い遅れから61日以上または3ヶ月以上が経過した場合、いわゆる「ブラックリスト」に登録されることになります。

ここでいうブラックリストへの登録とは、信用情報機関が加盟会社に信用情報を提供するための報告書の中の「返済状況の異動」欄に情報が載ることをいいます。

わかりやすくいうと、ペイディ(Paidy)社以外のCIC加盟会社(銀行や消費者金融など)が、滞納者がペイディ(Paidy)で滞納したことを把握できるようになってしまうということです。

これにより、その後5年間は滞納情報が提供され続け、あらゆる金融サービスでの審査の通過が難しくなります。

最終的には少額訴訟(裁判)になり差し押さえを受ける

以上のペナルティを受けてもなお支払いをしない場合、最終的にペイディ(Paidy)社は裁判を起こします。

ペイディ(Paidy)での債務は金額が大きくないことが多いため、「少額訴訟」という簡易な裁判の形式をとられることが多いです。

しかし、簡易版であっても裁判に違いはないので、判決が出ると、それをもとに、ペイディ(Paidy)社は債務者の財産の差し押えが可能になります。

預金や給料、自宅などが差し押さえられたり、自宅へ裁判所の職員が乗り込んできて財産を探し回ったりすることになります。

ペイディの後払いが払えないで利用停止になっている時の対処方法

ペイディ(Paidy)が利用停止される原因が支払い遅れによるものであった場合、様々なペナルティを課されるリスクがあることについて説明しました。

そこで、支払い遅れをなんとかして解決する必要があります。

ここでは、支払い遅れを理由とするペイディ(Paidy)の利用停止への対処法、つまり支払い遅れを解消するためにお金を工面くめんする方法について説明します。

家族・友人・同僚にお金を借りる

親や友達、職場の同僚など、身近な人からお金を借りて支払いにあてる方法があります。

銀行や消費者金融などでお金を借りようとすると、審査に通る必要があり、利息も発生してきます（ただし無利息期間もあり）。

しかし、例えば親から借金をする場合、信頼関係に基づいて、基本的に無利息でお金を借りることになります。

当然、貸してくれた人への返済はしっかりとする必要がありますが、リスクも少なくお金を工面くめんすることができます。

短期アルバイトや日雇いバイトで働いて返済する

短期アルバイトや日雇いバイトをして給料を稼ぐという、短期間で確実にお金を工面くめんする方法もあります。

お金が用意できるまで、借金をするよりもかなり時間がかかるうえ、労働の必要を伴いますが、もっとも安全に、安定して返済資金を用意できる方法であるといえます。

例えば、引っ越しスタッフのアルバイトは、大変ですが短期間で稼ぐことができるアルバイトの1つです。

不用品やブランド品をリサイクルショップで売る

リサイクルショップで、不用品やブランド品といった今ある私物を売ることで、お金にかえる方法もあります。

リサイクルショップは、例えば「2ndSTREET(セカンドストリート)」などが有名です。

セカンドストリートでは、店舗買取のほか、Web宅配買取という、自宅にいながら簡単に物を売れるサービスが用意されています。

参照：Web宅配買取｜洋服(古着)・家具・家電等の買取ならセカンドストリート

カードローンの無利息期間を使って一時的に立て替える

カードローンでお金を借りてペイディ(Paidy)の支払い遅れを解消し、無利息期間内にカードローンの返済を行ってしまうという方法は、おすすめです。

多くのカードローン会社では、初回借入れの場合に限ることが多いですが、ある程度の無利息期間を用意しています。

例えば、アコムでは、「初回30日間金利0円サービス」という、無利息期間を設けるサービスを展開しています。

30日間金利0円サービス（初回30日間無利息）

「ご契約の翌日」から30日間は金利0円でお借入していただくことができるサービスです。
30日以内に追加借入いただいたご利用分も対象となります。

引用：30日間金利0円サービス（初回30日間無利息）｜アコム

ペイディ(Paidy)の未払い分のお金を一時的に借り、支払い遅れを解消してから、30日以内にアコムへ返済を行えば、利息は完全0円で済みます。

30日を過ぎたとしても、約1ヶ月分の利息がかからないというのは非常にメリットですので、借金だからと怖がらず、一度だけお金を借りてみるのはおすすめです。

＞＞Paidyの支払いが遅れている時に一時的に借りれる安心・安全なカードローン

クレジットカードのキャッシングでお金を借りる

ATMなどから現金を借りられるクレジットカード付帯のキャッシングを利用して、返済資金を工面くめんする方法もあります。

クレジットカードのキャッシングは、カードローンに似たサービスですが、カードローンよりも借入れの限度額が低い場合が多く、金利も高めに設定されることが多いです。

しかし、クレジットカードを作成する際にキャッシング枠を設定している場合、新たに審査を受けずとも利用枠の範囲内でお金を借りることができます。

債務整理で他の借金も含めて減額を図る

ペイディ(Paidy)の支払い遅れ以外にも借金に追われている場合、弁護士などの専門家に「債務整理」を依頼する方法があります。

債務整理とは、借金の減額や免除、支払いの猶予を目的として、法律などを使って借金を整理する方法のことをいいます。

具体的には、「任意整理」「個人再生」「自己破産」「特定調停」の4つがあります。

おすすめは「任意整理」で、これは裁判所を通さず、借入先との交渉によって借金の問題解決を図るものです。

場合によっては、「過払い金」といって、過去に返済したお金が戻ってくることもあり、これをペイディ(Paidy)への返済にあてることもできます。

給料の前借りや給与ファクタリングを利用する

給料をもらっている方は、職場に相談して給料の前借りをしたり、「給与ファクタリング」という方法を利用したりして、お金を工面くめんする方法もあります。

ファクタリングとは、まだ入金期日が来ていない請求書（債権）を買い取ってもらうことで現金化する資金調達方法のことです。一定の手数料を支払う代わりに、期日より早く現金化できるため、急いで現金を用意しなければいけない場合などに利用されます。

引用：給与ファクタリングとは？違法性・問題点と安全にお金を借りる方法をわかりやすく解説｜カードローンならJCB

つまり、給与ファクタリングとは、業者に給料を債権として買い取ってもらうことで、給料日より前に現金を受け取る方法です。

ただし、給与ファクタリングを利用する場合は、違法業者を利用しないよう注意が必要です。

従業員貸付制度があれば会社からお金を借りれる

勤め先が「従業員貸付制度」を採用していれば、これを利用してお金を借りることができます。

従業員貸付制度とは、社員が自身の勤務先の会社からお金を借りることができる制度のことをいい、福利厚生の一環として設けられていることが多いです。

従業員貸付制度の有無は会社によって異なるため、自分の勤務先に従業員貸付制度があるか調べる必要があります。

生命保険の契約者貸付でお金を借りる

生命保険に加入している場合、「契約者貸付」制度を利用してお金を借りることができる場合があります。

「契約者貸付」とは、資金が必要なときなどに、解約返還金の一定範囲内で貸付する制度です。なお、貸付金には会社所定の利息がかかります。

引用：ご契約者貸付｜資金のお借入れ・お引出し／ご入金・ご返済｜第一生命保険株式会社

解約返戻金かいやくへんれいきんとは、保険を解約した場合などに、契約者へ払い戻されるお金のことです。

つまり、「契約者貸付」制度を使えば、利息はかかりますが、保険を解約することなく解約返戻金かいやくへんれいきん分のお金を手にすることができるのです。

質屋で物を担保にお金を借りる

リサイクルショップなどで売るには惜しいという物も、質屋に預けることでお金にかえることができます。

質屋とは、貴金属やブランド品などの「質物」を担保に、一定の金利でお金を借りることができる店のことで、有名な店だと「大黒屋」などが挙げられます。

質屋からお金を借りると、期限までに返済できない場合に、担保として提供した質物が、質屋に取られてしまいます(「流質」といいます)。

そのため、借り入れできる金額は質物がどういうものかによって決まります。

現金化業者でも工面できるがリスクが大きい

いわゆる「現金化」業者を利用して、返済資金のための現金を手に入れる方法もあります。

現金化とは、主にクレジットカードのショッピング枠を利用して現金を作り出す方法のことをいいます。

簡単に説明すると、次のような仕組みとなっています。

しかし、現金化は違法ではないものの、法的なグレーゾーンを突くものであり、クレジットカード会社での利用規約で禁止されていることが多いです。

そのため、この記事では推奨できない方法として紹介するにとどめておきます。

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この記事の監修者	山口奏太
自己紹介	金融WEBメディア運営・管理経験を活かし「お金借りる今すぐナビ」の編集・監修を担当。FP技能士３級。現在貸金業務取扱主任者・クレジット債権管理士の資格取得にも前向きに取り組んでおり、借り入れに関する疑問や不安に応えるため、常に正確で専門的な情報提供に努めています。
事業所	株式会社トイント